組織を変えぬままに自社商品・サービスを他社と差別化しようとしてもそれはうまくいきません！
「コンウェイの法則」に則ると商品やサービスはその創り手である組織を体現しますが、逆説的に言うと他社と差別化出来るものが出来るとすれば、まずは他社と差別化された組織がまずあるべきなのです。
本稿ではこのあたりの考察点をご紹介します。
こんな方におすすめ
- DXを成功させたい方
多くの経営者が陥りがちなDXの失敗傾向
経営者が一番に目指すDXの目的は、デジタル化して自社商品やサービスの方式を変えて他社との差別化を図ることだと思います。
ここで多くの経営者が陥ってしまう誤りは、この変身させる対象を商品やサービスだけにとどめてしまう点です。
しかし、これだけだと実は片手落ちで、商品やサービスを変身させる為には、それを産み出し続ける組織自身を変身させる必要があるのです。
自社商品・サービスの変革を図る場合に組織のDXが必要な理由
この理由は、冒頭にも述べたメルヴィン・コンウェイが提唱した「コンウェイの法則」を元にした考えです。
正確にはこの法則は、「システム設計(アーキテクチャ)は、組織構造を反映させたものになる」というものですが、安定した仕組みは安定した変化の少ない組織から産まれるのに対して、逆に変化の波についていけるような仕組みを創りたいと、そう考えるなら、変化に強いアジャイルな組織を創る必要があるのです。
では、このアジャイルな組織を創る為にアジリティー（敏捷さ）を出す為にはどうすべきか？そこに対してこそ本来的にはDXを構想すべきなのです。
組織を変える際に考慮すべき点
そこで、組織迄てこを入れよう！と考えたときに、犯しがちな誤りが、他社でどのようなやり方をしたか？という「ベストプラクティス」に逃げてしまう点です。
日本人は本当に右へ倣え主義で、自分達が初めてやるというのを怖がります。これは失敗へのアレルギー反応のようなものだと思っているのですが、この右へ倣えをやってしまうと、他社との差別化が失われてしまいますし、ことDX関連でとなるとそもそも成功事例がありません。。
DXをしよう！と息巻く大企業の99%が参考にするであろう、既に変革に成功していると自称している組織は蓋を開けると張りぼてみたいなもので、実際には成功出来てないケースがほとんどです。
仮に参考にするのであれば、スタートアップのようなアジリティーを参考にすべきなのです。ただし、それを実現する為には、壊さなければならないものが多すぎて、参考にし難いのですが。だからこそ、大企業はオワコンなんですよね。
おわりに
DXで商品やサービスを構想する際は、その足回りの組織を変身させることが大事だよ！というお話でした。
あなたの取組んでいるDXが組織の足回りをないがしろにしているようであれば、警笛をならしましょう！
他にも、DXに関する考察を色々と紹介しておりますので、気になった方は観ていってください！
ご閲覧ありがとうございました。
ではでは(^^)/
