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小林 祐也(ぷーさん)

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テクノロジー 価値主義 環境問題

環境問題を解決する為には地方分散が必要

2020年3月31日

昨今、環境問題と資料枯渇に拍車が掛かり、特に温暖化においてはPoint to no returnと呼ばれる引き返すコトが出来ないポイントが間近に迫ってきています。この状況を回避するべく、SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)という言葉が盛んに叫ばれるようになりました。今回はSDGsを突き詰めると、どういう生活に落ち着くかという考えを共有したいと思います。

温暖化と資源の枯渇の拍車を掛けるモノは?

温暖化と資源の枯渇の拍車を掛けるモノは色々とありますが、主要なモノの一つに物流があります。物流でモノをある場所からある場所に運ぶためにはどうしたってエネルギーが必要です。このエネルギーを得る為に、限りある資源を使い、消費した結果として温暖化が加速しています。

物流を無くすには都市の解体=地方分散が必要

恐らく人類は、この状況が切実な実体験を伴うまで資源を浪費し、環境を破壊します。運よく早めに切実な問題に対面しない限りはPoint to no returnを踏み越えると思われます。このままでは暮らしが成り立たないという状況に立つと、何を先置いてでも解決するべき課題という意識が高まる為、資源やエネルギーを如何に削減するかの優先度が最優先になります

当然の如く見直されるのが物流です。物流をどうすれば少なく出来るかというと、当たり前のことですが、物を移動させる必要性が無くなれば良いわけです。この為に、東京のように一か所に人口が集中する都市は解体し地方に分散させようという流れが出ます。人が一か所に集中すると、消費量が過多となり、物資を外部から賄う必要が出てきてしまう為です。

地方分散を成り立たせる仕組み

2000年代初頭の人類の文化では、この地方分散を成り立たせるのは難しかったはずです。しかし、昨今浸透してきている5G通信やブロックチェーン、機会学習、深層学習などのAIを組合せる事で、地方分散を成り立たせることが出来るようになると予想しています。どのようなものかをいくつか例示します。

  • 仕事は当然テレワーク
    仕事は当然のことながら、テレワークが当たり前になります。この為、わざわざ現地に移動する必要性がなくなります。現在、テレワークを阻んでいるセキュリティーの壁は、優先順位の変更から緩和されます。
  • アグリテックの活用
    どんな地方でも快適な暮らしを行えるように、アグリテックをはじめとしたテクノロジーがフル活用されるようになります

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  • 需要の最適化とベーシックインカム
    地方分散が進みやすくするようにする為に、地方に移住しようとするものに対してベーシックインカムのような推進策が採用されるようになります。逆に、人口密集地への移住には重税やペナルティーが課せられるようになります。こうしたベーシックインカムや重税の判定は、国ではなく企業や個人によって給付されるようになります。国のような中央集権型の組織だと現場にマッチした施策が行えない為です。

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  • 価値観の変遷
    上記に関連しますが、"資源消費の軽減を目的としない資源浪費"にはペナルティー(重税)が付くようになります。現在で例えると「飲酒運転」のようなイメージのペナルティーが課せられます。罰則をうけた際は、個人の信用が著しく落ちることになります。

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まとめ

今回は、SDGsに対する物流の持論を言語化してみました。

この考えの成否については、未来で答え合わせでも良いのですが、それだと無責任な気がしています。未来は予想するものではなく、創るものらしいので、後段で書いたような仕組みを実現出来るように、方策を練っていこうと思います。応援よろしくです(*´з`)!

ご閲覧ありがとうございました。
ではでは(^^)/

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